ココラ 教えて妊活 バックナンバー　2024年9月

全ての物価が上がっていますが、不妊治療費、特に体外受精費用も上がるのでしょうか？

2022年4月から体外受精などの生殖補助医療は、42歳まで保険適用です。

つまり公共料金の設定です。

人工授精までの一般不妊治療は、年齢制限なく保険適用です。

混合診療が禁止されていて、保険適用と一緒に自費診療ができないので一定の金額設定になっています。

ただ、厚労省が認めた先進医療を保険診療と一緒に治療することは認められています。

先進医療は、各医療機関が厚労省に申請した時に金額を設定するので、変動することはありません。

先進医療は、全額自己負担になりますが、非課税で生命保険の給付対象になり、地方自治体の助成金制度も利用できます。

ただし、高額費療養制度の対象にはなりません。

厚労省が認定する生殖補助医療の先進医療はいくつかありますが、基本的にはエビデンスなど信頼性が乏しいため保険適用にならずに先進医療として採用されたものです。

当院では、2種類先進医療として認定をいただいており、ひとつは二段階胚移植です。

当院過去15年の妊娠率が70%くらいなので申請をしました。

保険適用になった現在の不妊治療は、一定の金額でひとつの処置の自己負担が何十万もする治療はなくなりました。

治療を始める前に必ず一定額の金額を確認してみてください。