ココラ 教えて妊活 バックナンバー　2022年8月

4月から不妊治療が保険適用になり助かっているのですが、それでもけっこうお金がかかっています。

あとは全額負担するしかないのでしょうか。

本年４月より体外受精などの生殖補助医療が保険適用になり３か月が過ぎました。

当院でも多くの方が治療を受けられました。

本年３月までの自費診療で1回の支払いが高額になることと比較すると、保険の3割負担になったことで治療が受けやすくなったと考えられます。

公的医療保険下の治療と自由診療を併用することは禁止されている(保険と自費の混合診療の禁止)ので、生殖補助医療は「公共料金」による治療のみとなりました。

なお、治療内容は本年3月までの治療と同じであり、治療可能な回数は「40歳未満で6回、43歳未満で3回まで」と、これまでと同じですが、4月からは回数制限は移植のみで、採卵に関しての回数制限はありません。

しかし３割負担となってもそれなりの金額が必要となります。

そこで負担軽減としてご利用いただきたいのが、自由診療では使用できなかった高額療養費制度です。

高額療養費制度を使用されると一定額以上は免除されるので、負担軽減になります。

また、個人的に生命保険に入られている方は、採卵術やその他いくつかの項目、そして日帰り入院も支払いの対象となります。